「保険をどのように見直せばよいのだろうか」
「いくらまでの住宅なら購入しても良いのだろうか」
こういった悩みを抱えていませんか？
お金に関する悩みは、お金の専門家であるファイナンシャルプランナー（FP）に相談するのがおすすめです。FPに相談できることは多岐にわたり、ツールを用いた分析で、お客さまのお金に関する悩みを幅広く解決してくれます。
本記事では、FPに相談可能なジャンルの中でも、積極的に相談すると良いジャンルを解説します。
FPに積極的に相談すると良いジャンルは、以下の4つです。
それぞれについて解説していきます。
ライフプランシミュレーションとは、将来的に実現したいことを現時点で実現可能なのか、視覚的にプランニングすることをいいます。
「住宅を購入したい」「子どもを大学に行かせたい」などの希望を、いつ実現するのか、そのときにいくら必要なのか、これからどのように資金を準備すべきかを検討していきます。
ライフプランシミュレーションにおいて、多くのFPが現状を分析する際に用いるツールが「キャッシュフロー表」です。
キャッシュフロー表とは、各年の家族の年齢やライフイベント、年間の資金収支、貯蓄残高などをまとめた表です。
キャッシュフロー表を用いてお金の流れを可視化することで、ライフイベントが起こるタイミングで必要な資金が確保できているか分析。もしライフイベントの発生時に貯蓄残高が不足している場合は、必要に応じて家計の収支を見直します。
教育資金や住宅購入資金、老後資金など、あらゆる資金計画を立てる際、キャッシュフロー表での分析が役立ちます。
キャッシュフロー表を作成する際には、収入の変動や物価の上昇を考慮するのが一般的です。収入や物価の変動の計算には、専門的な知見と技量が求められるため、FPに作成してもらうのがおすすめです。
またライフプランやキャッシュフロー表は、生活の変化に応じて定期的な進捗確認とメンテナンスが必要です。
継続的にサポートをしてくれるFPに相談し、キャッシュフロー表を用いたライフプランシミュレーションをしてもらうことで、あなたや家族の希望が叶いやすくなるでしょう。
生命保険や医療保険などの保険の見直しは、ご自身だけで行うのではなくFPのアドバイスを聞いたうえで行うのが望ましいです。
保険の見直しには、保険の商品知識や公的保険制度の知識などが求められます。
また個人に潜むリスクの種類を洗い出し、それにどのように対処するのか考えたうえで、保険を見直していかなければなりません。
人生においては、死亡や病気、けがなど、さまざまなリスクがあります。また人に関するリスクだけでなく、住まいや車などが損害を負うリスクにも対処しなければなりません。
支出を削減するために、安易に保険を解約してしまうと、リスクが発生したとき金銭的に対処できない恐れがあります。
例えば、医療保険を安易に解約してしまうと、ご自身や家族が病気で入院したり手術をしたりした場合に、お金が不足するかもしれません。
リスクへの効果的な対処法は、個人の生活背景や資産状況などで大きく異なるため、適切に対処するためには、高度な知識と技量が求められます。
日本に住む人は、基本的に公的医療保険に加入しているため、自己負担する医療費な基本的に3割負担です。
また、ひと月で自己負担した医療費が一定の限度額を超えると、高額療養費制度を適用して、超過分を払い戻してもらえます。
公的医療保険からの給付だけで、病気やけがのリスクに対処できる人もいるでしょう。一方で、医療費の自己負担分を支払うと、子どもの進学や住宅の購入など、今後のライフイベントに支障が出てしまう人もいます。
また保険商品の内容や保険金が支払われる要件などは、商品や保険会社によって異なるため、保険の専門家でない限りすべてを把握するのは困難です。
保険を見直す際は、リスクマネジメントの専門家であり、公的保険制度や保険の商品内容に詳しいFPに相談するのが賢明といえます。
なおFPに保険の見直しを依頼する場合は、保険証券や設計書など加入内容が確認できる書類をご準備ください。
住宅は、人生でもっとも大きな買い物といわれており、多くの方が住宅ローンを組んで購入します。
住宅ローンは、借金の1種であり、借り入れたあとは利息を含めて返済していかなければなりません。
住宅ローンを組む際は、途中で返済が滞ったり家計が厳しくなったりしないよう、今後のライフイベントを考慮し慎重に資金計画を立てることが重要です。
金融機関が融資する限度額いっぱいの住宅ローンを借りる人もいます。しかし、現在は返済できたとしても、子どもが成長し教育費が増えて支出が増加したり、転職や離職などで世帯の収入が減ったりしてしまうと返済が厳しくなる恐れがあります。
住宅ローンの返済が、数ヶ月にわたって滞ってしまうと、最悪の場合、 金融機関に住宅を差し押さえられて家を失ってしまいます。
住宅ローンは、ライフプランをもとに返済計画を立て、完済できる見込みのある金額を借り入れることが大切です。
返済計画を立てずに住宅ローンを借り入れた結果、無計画に繰上げ返済をして家計が苦しくなる場合があります。
たしかに繰り上げ返済をすると、利息負担が減って返済総額を減らせます。
しかし繰上げ返済をして貯蓄を大きく減らした結果、子どもの教育費がピークを迎えるときに資金が足りなくなるかもしれません。住宅ローンよりも金利が高い、教育ローンの借り入れが必要となっては本末転倒でしょう。
FPに相談すると、キャッシュフロー表を用いて今後のライフプランをもとに現実的な返済計画を立ててくれます。
また住宅ローンの金利タイプの選び方や、ローンを組む金融機関もFPに相談すると決めやすいです。
子どもの進学や老後生活など、ライフイベントにおける必要資金を準備するためには、計画的に資産形成をしていなかなければなりません。
どの商品でどのように資産形成をすれば良いかわからないときも、FPに相談するのがおすすめです。
子どもの進学資金やご自身と配偶者の老後資金などは、現代においても計画的に準備する必要があります。
特に今後の日本では、少子高齢化の進展により、公的年金制度の受給額や支給開始年齢の見直しが想定されます。老後破産を防ぐためには、ご自身で計画的に老後資金を準備することが大切です。
一方、2021年7月現在、金融商品に適用される利率は、非常に低い水準で水位しています。ひと昔前のように、預貯金や貯蓄型保険だけでは、あまり資産は増えていきません。
そこで、一人ひとりが株式や投資信託などの金融商品を活用し、積極的に資産運用する必要性が高まっています。
国は、iDeCoやNISAといった、投資で得た利益に対する税金が一定まで非課税となる制度を実施し投資を推奨しています。
株式や投資信託などでの運用は、リスクをともないます。また投資をする際は、運用商品の組み合わせ（ポートフォリオ）を考えなければなりません。
許容できるリスクは、人によって異なります。数ある金融商品の中から最適と考えられる投資先や組み合わせを、ご自身だけで選びぬくのは困難でしょう。選び方や組み合わせを間違えると、資金が必要なタイミングで資産がマイナスとなっているかもしれません。
FPに相談すると、お客さまの考えをもとに投資先やポートフォリオを提案してくれるため、投資の経験が浅い方でも計画的な資産形成が可能となります。
保険の見直しや資産形成などをFPに相談する際は、必ず料金体系を確認しましょう。相談料金の設定は、FPによって大きく異なるためです。
例えば、初回相談のみ料金が無料で、2回目以降は相談時間に応じた料金となる場合があります。またFPによっては、キャッシュフロー表の作成や資産運用のアドバイスなど、相談内容ごとに料金を設定している場合もあるのです。
FPのサポートを得ることで、あなたのお金に関する悩みは解消していくはずです。料金体系を確認のうえ、保険の見直しや住宅購入、資産形成など、あなたが抱えるお金の悩みをFPに相談してみてはいかがでしょうか。