今回はバリュー株についてお伝えできればと思います。

バリュー株はどのようなものか今から説明していきます。

バリュー株とは何ぞや？？

バリュー株は実際の価値を反映していない割安と考えられる銘柄を探し出して見つける手法です。この方法は一言で例えるとルイヴィトンのようなバッグと同じ価格であまりに世に知られていないブランドが新品の状態で5000円のバーゲンセールに出されるものです。

それではもう少し詳しく知るためにどのような性格か説明していきます。

バリュー株の性格

バリュー株の性格は「下落がしにくい」というものがございます。

理由はバリュー株は割安株ともいわれ、会社の価値を評価して割安な株に投資するので、株価は大きく下落はしません。そして売り上げや利益を比較して、株価は割安で放置していますので、高値をつかむリスクを防ぐことが可能です。

ただリスクを抑えても「バリュートラップ」を避けられないものもございます。

割安なだけでさほどの価値しかないため一向に上がらないというポイントがございます。割安な理由は、投資家がその銘柄を評価していないこと、成功しない売買が多いことが挙げられます。

ドルコスト平均法を活用し、長期運用をするのであればお勧めな投資と言えます。

バリュー株を発掘するための７つの指標

バリュー株について軽く触れました。今回は７つの指標について説明してまいります。

７つの指標を先ほど挙げましたが、YAHOOファイナンスや四季報などで見たことある人も多いのではないでしょうか。

実際に私もFPになる前は大学時代やMBA時代に触れたことはありますが、完全理解できているかと言うと怪しいです(笑)

それでは説明していきます。

７つの指標をMBAを持つファイナンシャルプランナーが解説

タイトルは大げさにしていますが、この７つの指標に関しては、MBAでは絶対聞く内容です。７つの指標を習慣化して、株式投資をしてはいかがでしょうか？

それでは各指標について解説していきます。

・PER

株価収益率と呼ばれており、公式としては「株価÷一株当たりの純利益」で求めていきます。

割高か割安かに関しては、PERが高ければ高いほど割高、PERが低ければ低いほど割安と言ってもいいでしょう。

ただ注意することとして、トヨタとNTTデータを比較するとなればトヨタの方が割安であったとなった場合でも、業界が違うのでもし比べるのであれば、トヨタと日産やホンダなどの自動車メーカーで比較した方がいいでしょう。

・シラーPER

別名CAPERatioと呼ばれて、過去１０年の１株当たりの純利益の平均値をインフレ率で調整した実質純利益をPERで計算する方式です。名前の由来はノーベル経済学賞受賞者のロバートシラー教授です。

・PBR

株価純資産倍率とよばれており、公式は「株価÷一株当たりの純資産」となっています。

一株当たりの純資産は、企業の解散価値と呼ばれています。そこで高い場合の２パターンを紹介します。

・純資産以上に株価が高くなっており、割高である。

・純資産の計上されていない無形資産(知的資産や人的資産)が多い企業で割高とはいえない

・ROE

自己資本利益率のことで、企業が自己資本を効率よく運用して、利益を運用しているかがわかるものとなっています。

優良企業と言われるものとして、「１０％から２０％あたり」と言われています。

・配当利回り

配当を重視する投資家にとっては気になる数字で、配当を多く還元する企業は人気で魅力的といえます。

計算方法は「一株当たりの配当金÷株価×１００％」となっています。

配当利回りには２種類ございます。それは実績値と予想値で、実績値は直近１２ヶ月で支払われた配当金をもとにし、予想値は会社が発表している数値で、また直近の配当金が将来も同額支払いされると仮定して算出されます。

「予想は〇円であった」と言ってもそれより減額される可能性もございます。

・流動比率

流動比率は、「流動資産÷流動負債×１００％」で求められるもので、ビジネススクールやアカウンティングスクール、公認会計士や税理士を勉強されている人、経理のお仕事をされている人にとっては、絶対に聞いたことがあるものであると考えられます。

１００％を切る企業に関しては支払い能力に不安があると言われます。

・営業利益率

「営業利益÷売上高×１００％」で求められる売り上げ営業利益率と「営業利益÷売上総利益÷１００％」で求められるものがございます。

バリュー株を抑えるところとしてこの７つの指標を分析することを習慣化して投資していけばいいかと考えられます。

まとめ

バリュー株に関しては、安い理由としては投資家が評価をしていないことや下落していないなどが挙げられます。

バリュー株を購入するのであればバリュートラップを考えていかなければならないと考えられます。成功しない売買があることなどが挙げられます。

短期投資と言いうよりは、長期投資で運用していくと良いかもしれません。